【老後2000万円問題!?】 年金は本当にもらえるの!?

こんにちは。やすのりです。

 

前回は住宅費、前々回は教育費について書きました。

教育費用、住宅費用と来て、人生の三大費用も「老後費用」で最後となりました。

 

 

結論は今までと同じで、「節約」「投資」「副業」がオススメです。

ですが、今回は図も交えて「年金はもらえるのか」「実際の運用方法」についてまとめていきます。

 

 

突然ですが、本題に入る前に問題です。

『2000万円』と『730万円』どちらの数字のが大きいでしょうか。

答えはシミュレーション画像と一緒に最後に載せています。

この記事を読んでくれている方は、漠然とした不安を抱えている方だと思います。不安を吹き飛ばしましょう。

老後2000万円問題が不安

 

 

少し前に、【老後2000万円問題】がテレビやネットで騒がれていました。

これは、総務省の「家計調査」によるもので、要約すると、『無職の夫(65歳)妻(60歳)の場合、30年後までに2000万円必要 である』と計算されたものです。

 

2000万円というインパクトに圧倒されて、「もうだめだ、、、」と感じてる皆さん。

そこまで重い話ではないかもしれませんよ。

 

ナナちゃん
ナナちゃん
ちゃんとした策を教えてください!

 

それでは見ていきましょう。

 

老後2000万円問題を今のうちから考える理由

調査には2000万円以上とありますが、若い世代の老後は3000万円という声も上がっています。

理由は、年金が20万円ほどもらえている前提での話でだからです。

今後はどうなっていくか解説します。

総務省「家計調査報告」(2018年)より

 

こちらは月の収支の内訳です。

年金(社会保障給付)から必要費用を引くと毎月マイナスになり、合計すると夫婦で2000万円必要であるというのが老後2000万円問題です。

 

しかし、少子高齢化に悩まされる日本では、年金が減っていくもしくは給付時期の遅らせが発生すると予想されています。

働いていないため、追加の収入は期待できません。また、インフレ(物価上昇)によりお金の価値が今よりも下がり、更なる長寿化にでより多くのお金が必要になるかもしれません。

そのため、今の若い世代は、老後3000万円問題という言われ方もしています。

 

ですが、3000万円は今すぐ用意するわけじゃないです。今のうちから備えれば、問題ないと予想できます。

 

MEMO
ちなみに、年金がなくなることは考えにくい!

年金にはいくつか財源があり、年金保険以外にも消費税などの税金も年金へと姿を変えている!

ただ、今のように貰えるかは分からない。

減額や、給付時期の遅れが発生する可能性あり!

 

老後2000万円問題には、今のうちから備えましょう

 

百聞は一見に如かず。

まずは、このグラフをご覧ください。

 

http://www.multpl.com/から引用

 

こちらは、簡単に説明すると、S&P500というアメリカを代表する500社を集めた平均株価の推移です。

皆さんご存じの、Apple、Google、マクドナルド、コカ・コーラ、Amazonなども入っています。

日本でも日経平均株価って聞いたことありますよね。それのアメリカ版みたいな感じです。

 

しっかりと右肩上がりで数字を残しているので、これから先も期待できる投資先と言えます。

ちなみに、「コロナショック」では一時株価を落としたものの、その後各国の投資家たちからの期待で投資され、史上最高値を記録しました。

つまり、今のうちからS&P500に連動する商品を購入すれば、何十年先かの未来でお金が増えている可能性が非常に高いということです。

しかも、500社に分散して投資しているため、1社に投資するよりもリスクが低くなります。業績の悪くなった企業は、500社の中から外されて業績の良い企業がランクインする仕組みなので、安心ですね。

 

ナナちゃん
ナナちゃん
アメリカってそんな簡単に投資できるの?
っていうか日本じゃダメなの??
経済大国アメリカには優秀な企業、優秀な人材がたくさんおる。
株価は右肩上がりで、これからにも期待が高まる。
しかし、日本の株価が横ばいで、イマイチ伸びづらいんじゃ。
通りすがりの偉い人
通りすがりの偉い人
ナナちゃん
ナナちゃん
そうなんだ!
株って言うと日本って思ってたなぁ。

でも、アメリカに投資するにはやっぱり時間がかかるよね、、、

日本に住んでる事が一番の要因だと思うけど、テレビなどで株主優待について流れているイメージが強いのかもしれないね。

証券会社を通じれば、アメリカにも日本企業と同じように簡単に投資できるんじゃよ。

通りすがりの偉い人
通りすがりの偉い人

 

注意
投資したからと言って必ず増えるわけではないよ

自分のリスク許容度と相談して納得できる商品を購入しよう!

 

老後2000万円問題にはiDeCoが強い

iDeCoは、いわゆる個人年金です。

特徴としては

 

  • 運用益が非課税
  • 積立金(掛金)が全額所得控除対象
  • 60歳まで引き出せない

 

以上の3つです。

運用で得た利益は課税されず、投資した金額は全額、所得税や住民税から控除することができます。

ただし、60歳までは原則引き出せないので、余裕をもって積み立てることが大切です

 

NISAやiDeCoは金融庁もオススメしています。

「長期」「分散」「積立」を合言葉に、優良商品を買い増していきましょう。

 

資産の4%取り崩し

 

投資で積み上げた資産には4%の取り崩しルールが有効であると言われています。

定額でも定率でも、どちらでも効果があると言われています。

 

引退時に1000万円の積立資産があるとしたら

 

定額4%の場合

毎年引退時の定額40万円を引き出し(取り崩し)ます。

一見どんどん減っていくように思えますが、実際には積み立てた資産(今回の例なら残り960万円)が成長を続けます。

そのため、30年後40年後も資産が残ると言われています。

暴落時にも一定額の取り崩しをするため、少し不安になるかも。

 

定率4%の場合

毎年、積み立て資産残高の4%を取り崩します。

今回は1000万円の4%で、40万円

次の年に暴落が起こり、資産残高が800万円になったら、32万円

次の年に回復して、資産残高が900万円なら36万円

という風に一定率で取り崩します。

暴落時に大きく崩れなくて済むが、収入も少ない。

 

 

自分に合った投資の終わり方、つまり出口戦略も考えておきましょう。

 

老後2000万円問題には毎月いくら投資すればいいの?

 

楽天の積み立てシミュレーションで実際に計算した結果がこちら。

 

https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/saving/simulation/

 

ズバリ毎月27,636円です。総額は9,948,830円2000万円分以下です。

目標金額が2000万円ではなく2300万円なのは、利益分(今回なら13,051,170円)に20%の税金がかかるためです。※手数料は今回は計算していません。

税金を除けば20,389,766円となり、30年後の老後2000万円問題はクリアできそうです。

年利5%というのは決して夢のような数字ではなく、先ほどのS&P500などに連動している優良商品を選べば現実的な数字です。

 

ナナちゃん
ナナちゃん
ふーん。
でも税金でだいぶ持ってかれてるし、貯金でも変わらないんじゃない?

 

貯金で計算すると、30年間で毎月55,555円を貯金する必要があります。

最初に述べたように、若い世代は老後3000万円問題になるかもしれないと予想されます。

そうすると月に83,333円の貯金が必要です。

 

ナナちゃん
ナナちゃん
8万円!?そんなにかかるの!?

こりゃあ早く投資しないと!!

 

投資では、月間27,636円を毎月投資していれば、30年間で2000万円が貯まります。

例え3000万円必要であったとしても、2000万円の資産に4%の取り崩しルールを活用すれば資産を大きく減らさずに問題解決できます。

 

 

https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/saving/simulation/

 

現在、20代であれば毎月15,072円×40年間の投資で老後2000万円問題が解決してしまいます。

ちなみに40年間で支払う元本は7,234,505円です。

 

40年間で2000万円貯金するのか、730万円投資するのか。

 

冒頭の問題の答えがはっきり出ましたね。

 

老後費用まとめ

 

日本は、給料は上りにくく、社会保険料はどんどん増加しています。

また、少子高齢化により年金に影響が出始めています。

 

今までと同じやり方では通用しなくなります。そんな社会に立ち向かうには武器が必要です。

投資は、その大きな武器です。周りの人がやっていないのは、だれも教えてくれないし、怖いイメージがあるからです。

確かにリスクはありますが、貯金だけというのもリスクは大きいです。教えてもらえなくても調べられる時代になりました。

 

これからの日本は格差がどんどん広がっていくと予想されます。知識をしっかり武装していきましょう。